株式会社グッドセレクト

ウクライナに続き中東でも戦闘が始まり、世界大戦の可能性さえ危惧される。日本の安全が保てるかますます不安が募る。物価高も二年目、輸入物価高騰、人件費上昇で国民生活は危機に瀕している。サンマ、イカなどの不漁は深刻、養殖魚も飼料代などの値上がりで増産は難しい。原発処理水問題というあらたな「海」の問題も加わった。１年前１５０円となった対ドルレートは一度１３０円台になったがその後また１５０円へと逆戻り、やはり円安は大きなテーマとなった。そして年の途中で５類移行となった新型コロナウィルスだが、夏には再び感染拡大しまだまだ過去形で論ずるには早い。補助金はなくなり、無担保無利子融資も返済する段階となって倒産件数も急増、コロナの傷はまだ癒えたとは言い難い。

さて、それでは今度は新しい年、2024年の経済を占うポイントである。

ズバリ「2024年は一、二、三、四、五」と考えた。

「一」は「コロナリバウンド一巡」。

昨年の日本経済は全体としてはおおむね良好だった。なんといってもコロナによる経済の低迷から脱した「リバウンド消費」が大きく寄与、企業業績が前年度比で伸びた例が目立った。しかし2024年はそれも一巡、次第に停滞色が強まると予想する。

「二」は「トランプ二回目の当選」。

2024年はロシア大統領選挙、台湾総統選挙、そして日本でも総選挙が予想される。選挙の年最大の注目は何といってもアメリカ大統領選挙だろう。本来なら現職が優勢のはずだが、バイデン大統領の高齢問題や、インフレによる支持率の低下もあってトランプ氏の返り咲きの可能性も大きい。もしトランプ氏が再選されれば、NATO脱退、ウクライナ支援打ち切りなど大きな政策変更も予想される。三期目は憲法上ありえないだけに、彼の思い切った施策が世界を混乱に陥れるのではないかという不安が広がる。

「三」はウクライナ・中東に続く三か所目の紛争拡大だ。

イランや台湾、あるいは、南シナ海、朝鮮半島と世界の紛争の火種は尽きない。背景に中国、ロシア、北朝鮮という専制国家の拡大志向があるだけに、トランプ政権となった場合アメリカの孤立主義が顕在化することにより世界各地で次なる紛争が引き起こされる心配がある。

「四」は株価四万円の可能性だ。

日経平均株価が1989年の38915円の最高値をいつ上回るかが大きな焦点だが、ひょっとしたら2024年はそれに挑戦するかもしれないと予想する。もっとも日経平均株価とは主要銘柄225種の株価の平均値だが、そもそもこの225の銘柄自体が1989年当時とは様変わりしているからあまり連続性はない。とはいえ最高値を更新すれば、やはり大きな節目となることは間違いない。アメリカやヨーロッパ、さらには中国の景気が低迷し、上がり続けてきた金利が下がる期待がもたれてくる。不況下の株高が起きる下地は整いつつある。また中国の経済成長が見込めなくなり、アジア投資のベクトルが日本に向かう可能性があり、外国人投資家の日本株買い意欲が高まれば、日経平均株価は意外高となる可能性がある。

「五」はパリ五輪である。

2024年7月26日からパリで開かれるオリンピックは、前回の東京五輪が無観客と言うまさかの開催だっただけに、今度の五輪がコロナ禍や国際紛争を乗り越えて、無事成功を収められるかが注目される。

というわけで、2024年の経済を占うポイントは、ズバリ「一、二、三、四、五」という五つの数字である。

黒川温泉に見る再生への道

2023年12月 7日

いまから50年余り前の1970年代、当時中学生だった私は佐賀県に住む叔父叔母に連れられて阿蘇を旅行、予約もしていなかったさびれた温泉に一泊した。

「ここはなんもなかね」

叔父の一言を今でも覚えている。それが黒川温泉との最初の出会いだった。

黒川温泉は現在、日帰り客が年間100万人、宿泊客は30万人、年間を通じて全旅館の平均稼働率は概ね40～50%で小規模旅館の全国平均25%を大きく超える。一人当たりの宿泊単価は小規模旅館平均の15,000円に対し、12,000円から20,000円と値ごろ感があり、人気の湯宿は予約が取れないこともある。

黒川温泉は標高700mの熊本県阿蘇郡南小国町、田の原川渓谷に位置する阿蘇温泉郷の一つで、熊本からもまた反対の別府かも70キロから80キロ離れた九州の中央部にある。大分県の湯布院温泉からも牧の戸峠を越えて1時間程の山間部とあって、交通の便は決して良いとはいえない。
　黒川温泉は戦前までは湯治客主体の療養温泉地だった。1964年の九州横断道路（やまなみハイウェイ）の全面開通で旅館の木造モルタルへの建て替えが行われ温泉観光旅館街に転換したが、ハイウェイ効果は短かった。阿蘇・杖立、別府などの大型旅館を抱える温泉地に客を奪われ、規模や利便性に劣る黒川温泉は長い間、低落状態が続く。

80年代に入り、黒川温泉旅館組合青年部の改革運動が始まる。

まず乱立する看板200本をすべて撤去し、統一共同看板を設置した。当時20代の経営者だった後藤哲也さんは魅力ある風呂をつくりたいと3年がかりでノミ1本で洞窟を掘り風呂にした。また自分の旅館周辺にあった雑木を植栽し、野趣に富む露天風呂もつくった。これに影響され他の旅館でも彼に指導を受けて露天風呂をつくったところ、女性客が徐々に増えてゆく。後藤さんは建物周辺にも裏山の雑木を植え、情緒ある「絵になる風景」づくりに励み、風呂づくりや植栽の剪定の指導も行い自分の旅館だけでなく旅館街全体の繁栄のために駆けずり回った。

さらに青年部は、敷地の制約からどうしても露天風呂がつくれない2軒の湯宿を救うため、1983年に黒川の全ての露天風呂が利用できる入湯手形を発案した。日帰り客はすべての旅館が500円で入浴できるが、1,200円の入湯手形なら3枚のシールが貼ってあり、3カ所の露天風呂が利用できる。評判の良い旅館の露店風呂が低料金で複数楽しめるとあって、入湯手形の発行は1986年から通算250万枚、利用されたシールは600万枚に達している。シール1枚が400円に相当し、旅館が250円、組合が150円を受け取るもので、宿の収益と組合運営の安定財源として大きく貢献してきた。組合事業費に占める入湯手形の収入7割を超え黒川温泉の活性化に寄与している。

露天風呂と入湯手形の登場で黒川温泉は一つの運命共同体として存亡の危機を脱出した。1994年に青年部により制定された活路開拓ビジョンが「黒川温泉一旅館」である。黒川温泉は一軒の繁盛旅館を生むよりも「街全体が一つの宿、通りは廊下、旅館は客室」と見立て、共に繁栄していこうという独自の理念を定着させた。そして、黒川ブランドを確立させ、日本を代表する温泉地として全国、さらには海外からの集客も可能にした。
　黒川温泉では全体の繁栄があってこそ、個が生きるという考えで、個々の湯宿は全体の一部として、勝手な行動や手抜きは許されない。営業面では料金体系の明確化、つづいて個性とサービスの質を高め、いかに魅力を発揮できるかを考えた。その一環として各旅館は露天風呂以外に家族風呂などの温泉施設の充実を競い、日帰り・宿泊客の多様な要望に応えて、全体が高いレベルを維持してきた。

2002年には黒川温泉自治会が主体となり「街づくり協定」を締結した。ふるさとの自然と暮らしを守り、「黒川らしさ」を守り、創り、育てることが骨子だ、観光地として人気が高まれば、多くの観光客が押し寄せることになるが「黒川らしさ」の理念の下で、あえて団体客の受け入れを避け、優良な個人客にターゲットを絞り、大手資本の参入やマス化することによるコマーシャリズムの台頭を抑えてきた。大型バスは街なかに入れない。商店の数も限り黒川オリジナルの土産品にこだわるのもその表れである。また環境保護の活動として旅館で使用するシャンプー・石鹸類は河川の水質を守るため、水中の微生物により分解する天然素材を使用し他の製品の持込み・使用を禁止している。

コロナの低迷はあったが、団体客中心ではない黒川温泉の影響な最小限に抑えられた。

もみじなどの紅葉美しい温泉郷の美が、実は地元の人々の努力で作られてきたものであることを観光客は気がつかない。

コロナの間に

2023年6月20日

修学旅行に外国人旅行、それに個人や仲間のグループとみられる旅行も見かけるようになったが、コロナ前と比べて減ったな、と感じるのがいわゆる「旗降りツアー」と呼ばれる募集団体ツアーである。

かつては東京駅八重洲口や東京都庁地下駐車場など集合ポイントは毎朝各種旗の下の集まる胸にバッジを付けたシニアでぎっしり埋まっていた。

コロナによるライフスタイルの変化が旅に対する考え方を変えたということもあるのかもしれない。

私は別の仮説を立てている。

それは戦後のベビーブーム世代がコロナの期間にほとんど全員後期高齢者年齢に達して、シニア向けのレジャーのボリュームが盛りを過ぎたのではないかということだ。

私が「GS世代」という造語を本で発表したのは２０１０年、「GS世代」とは黄金の６０代、ゴールデンシクスティーズということだ。団塊の世代が６０代に入り、リタイアしてようやく自分の時間と退職金を得たことから向こう十年あまりは、旅行や趣味などへの消費が上向くだろう、しかし彼らが７５歳になり後期高齢者となる２０２５年くらいには、この消費は峠を越える、と予想した。

後期高齢者の１０人に１人は老人施設に入るし、元気な人も行動範囲が狭くなり、一度転んだりするとたちまち家に引きこもりがちになってしまう。そうなれば衣料品や宝飾品などの需要も落ち込んでゆく。

「GS世代」をゴールデンセブンティーズにさせるための取り組みが必要であると、「GS世代研究会」を組織したのが２０１１年で、もうそれから１２年がたつ。

そこにコロナが重なった。

「GS世代」は巣ごもりを余儀なくされ、後期高齢者になる前から早くも外出習慣がなくなってしまった。いまさらポストコロナと言われても、もう気分が萎えていないだろうか。

とくにコロナの期間旅行会社のツアー広告が皆無となり、それらを見る習慣も消えた。またシニア層で最も関心が高かったのがクルーズ船旅行であったのに、コロナ最初の悲劇があの「ダイヤモンドプリンセス号」で起こったことがトラウマになってしまったようで、クルーズ人気は完全に消えてしまった。

こう考えてくると、シニアのグループツアーに代表される「アクティブシニア向け需要」を今後どう切り開くかはかなり難しい状況にあると見たほうが良いのではないだろうか。

コロナウクライナは１０年西村晃

2023年6月 7日

ロシアとウクライナの戦争はウクライナ側をNATOや日本が支援することにより、ウクライナが負けて終焉する可能性は考えられなくなっている。

さりとてウクライナが攻め込み、たとえモスクワを制圧するほど攻め込んでもロシアは広い国土を逃げて逃げて決して降参とは言わないはずだ。

かつてナポレオンやヒットラーの戦いに耐え抜いたように反転攻勢を信じる国民だ。

つまりこの戦争は終わらないということだ。

唯一可能性はロシアの内紛だろう。

また長期間の戦いの後停戦しても、ロシアの西側への憎しみは消えないし、ウクライナも同様だろう。

そしてロシアはたとえ今回失敗しても数百年後にクリミア半島をいつかロシア領にして見せる、バルト三国だってもともとはうちのものなのだというピョートル大帝以来の領土的野心は消えない。

再び軍事力強化に走るはずだ。

それを見ている中国や北朝鮮のことを考えると暗くなる。

４年前私はコロナは全治５年と言った。

最初は半年で収束という意見が大勢だった。

すでに４年目、観光客や日常の消費者活動は戻りつつあるとはいえコロナ融資焦げ付きの倒産拡大などもあるし、国民がマスクを外して普通の暮らしに変えるにはあと一年、つまり５年の時間は必要だったと思う。

そしていま「コロナウクライナは全治１０年」と言い方を変えている。

いや、この１０年でも地球から災厄が消えるにはまだ時間は足りないとみる。

つまりインフレ要因、資源枯渇要因などは当面消えることはないということだ。

それを踏まえて経営にあたるべきだ。

近江商人に学ぶ経営　投稿　西村晃

2023年3月 2日

昨年末総合商社の伊藤忠と丸紅が創業１５０年を迎えたという全面広告が新聞に出た。両社はもともとは同根で、近江の出である。また最近「西武王国の興亡」という本を読了したが、創業家堤家の実家もまた近江だ。ほかにも高島屋、布団で知られる西川、さらには野村証券なども近江に由来がある。また三井や国分などで知られる伊勢松阪商人は、近江出身の蒲生氏郷が松阪の藩主になった時に近江商人を多くこの地に連れてきたことと関係が深いと言われる。近江という土地をあらためて見ると、東海道と北國街道が交わり、また琵琶湖の海運も利用できるいわば情報の交差点という特質がある。ちなみに伊勢松阪もお伊勢参りの参道に当たり全国から参詣に訪れる人が多かったことから情報取集に好都合だった。情報を駆使して商いを栄えさせたところに近江商人の真髄があると言えそうだ。総合商社や証券業の発祥の地ということも、なるほどさもありなん、である。

最近「近江商人　走る！」という映画を観た。堂島の相場情報を山から山に矢倉を組んで手旗信号で６０キロ離れた琵琶湖畔まで送り、米相場で儲けたという話は史実に近い。

いま世界は情報戦のさなか、しかもフェイクニュースによる謀略戦が繰り広げられ、銃火を交える戦争とあわせて「ハイブリッド戦争」と言われている。また燃料資源や食料が世界的に不足し、いかに先んじて確保するかも重要な国家戦略である。

毎年元日に掲載される経済新聞の経営者アンケート「景気・株価予想」を熟読保存している。一年後それがどの程度当たっているか見ると、まあ当たっていないことが多い。昨年正月にはほとんどの人が株価３万円を予想していたが見事に外れた。本年も２０人中１９人が前年の総はずれを知ってかしらずか３万円越えと回答した。一年前の正月には二か月後にウクライナ侵攻があることを予期していなかったのだから「想定外」ということになるのだろう。同様に一年前のアナリストたちもウクライナ侵攻後の資源食糧高騰を予知できず、「想定外」と言っているはずだ。

ウクライナ侵攻が第三次世界大戦になる危険性はかなり高い。また中台武力対決の可能性も否定できない。しかし現在の時点でこうした確率のかなり高いリスクを景気や為替、株価予想に組み込んでいるプロはいないものだ。つまり楽観論で予想をして、確率がゼロではないことが起きると「想定外」と言ってやり過ごすのが世の常ではないか。NATOとロシアが戦火を交えたり、中台武力衝突の可能性は少なからずある。

経営者は、単なる予想屋ではないのだからそれで貿易が止まって会社がつぶれても許してはもらえない。もしそういう有事があれば、日経平均株価は１万円は下がるくらいの大打撃となると私は見ている。そんなことはないと思いたいが、可能性がある以上経営者はそのリスクを頭の片隅に置くべきではないだろうか。

情報を制するもの経済を制す、とは昔からよく言ったものだ。資源をもたない日本はある意味国じゅうが近江商人にならなければいけない時代ということだろう。

多くの情報を集め、その真贋を見極め、少しでもリスクヘッジをしながらかじ取りをしてゆくことが求められる。

もう一つ忘れてならないのが近江商人の教え「三方よし」である。相手から搾取するのではなく、相手にも利を与えれば自分にもそれが返ってきて、やがて社会全体もうまく回るという「三方よし」という考え方は今後ますます重要となる。高齢化、限りある資源、貧富の差の拡大といった今の日本の問題を自分だけよければ構わないという傲慢な経営では乗り切れるものではない。

2023年のキーワード

2023年1月10日

日本の運命を握る「あいうえお」

難問山積の日本、コロナ・ウクライナを踏まえてどう国を立て直すのか

まず課題を「あいうえお」と整理するところから始まるのではないか。

「あ」とは「安全」

地震津波や台風大雨,火山の爆発などからいかに身を守るかに加えて他国からの攻撃に備える必要もある。列島を北極側から俯瞰してみれば、中国・ロシア・北朝鮮という覇権国家と日本海を隔てて対峙している。いかに国土と国民の安全を守るか緊急の課題である。

「い」とは「インフレ」

コロナ禍とウクライナ危機により資源や食料はじめ海外から調達する物品の

値上げが続いた。円安により購入価格も跳ね上がっている。各国とも一斉に金

利を引き上げており景気にも急ブレーキが効いている。「不況下の物価高」「世

界同時不況」が心配される。

「う」とは「海」

これには二つの意味がある。漁業資源の確保とシーレーンの維持である。

サンマやイカなど多くの魚が資源枯渇の状況にある。ピーク時の三分の一に

なってしまった日本の漁獲量はもはや限界点。魚を諦めるのか、輸入に頼るの

か、それとも増やす漁業に本腰を入れて取り組むのか、食のこれからを真剣に

考える時だ。

もう一つはシーレーンの確保である。中台紛争が現実になった時にタンカー

や貨物船の安全運航が保てるのか。貿易が寸断されれば日本の命運は尽きる

だけに「想定外」では済まされない。

「え」とは「円」

２２年は一年で３５円ほどの円安となった。他国との金利差による円安という見方が一般的だが日本の金利がどうなるかが一つのポイント。それと同時に長期的な円安トレンドという見方もしておく必要がある。人口減少、高齢化進展という中にあって新規投資が低迷しており、海外からの資本流入も減っている。また主力産業が世界的競争力を維持できるかも疑問符が付く。円安がさらに進んだ場合どう国の経済を立て直すかが大きな課題となる。

「お」とは「オミクロン」

４年目に入るコロナ感染。依然強力な感染が波状的に押し寄せる。

日常の生活や経済活動を保ちながらどう克服するか、まだまだ課題は多い。ポ

ストコロナの時代はコロナ以前とは違うライフスタイルが現出する。オフィ

ス需要、通勤事情、旅行形態、非接触サービスの普及が、経済にどう影響を与

えるか注意が必要だ。

以上「あいうえお」が日本の大きな課題だ。

名古屋名物カレーうどんの若鯱家、カップ麺発売

2022年11月 7日

「若鯱家カレーうどん」カップ麺発売！！！

名古屋で愛されるソウルフード！

35周年を記念した、数量限定販売★

2022年9月に迎える創業35周年に合わせ、日清食品株式会社の製造・販売の元、若鯱家監修のカップ麺「若鯱家カレーうどん」を5年ぶりに発売いたします。

2002年1月に初めて、カップ麺「若鯱家カレーうどん」を販売させていただいてから、約20年。

お店で食べるカレーうどんのイメージを崩さないよう味の改良を加えながら、ときにはアレンジした味に挑戦しながら、計27回にわたり数量限定で販売、その度に完売。

たくさんのお客様にお買い求めいただき、シリーズ累計1,000万個以上売れた大人気商品となりました。

今なお若鯱家ファンのお客様から「若鯱家カレーうどん」のカップ麺の再発売を望む声を数多く頂戴しており、創業35周年を迎えた2022年、これまで同様に日清食品株式会社の協力のもと、実に5年ぶりに数量限定で販売する運びとなりました。

満を持しての復活です！！

★「若鯱家カレーうどん」カップ麺　3,266円（税込）

https://wakashachiya.shop/shopdetail/000000000021/

ドッシュドッスゥから磁気ネックレスのご提案

2022年10月14日

バレリーナの美と体を支えてきた専門店が作る、CZダイヤ磁気ネックレス

私たちは東京青山でバレエウェアを中心に企画販売している会社です。

実際の店舗もあり毎日、趣味でバレエを楽しむ方からプロの舞台で活躍されている方まで、

様々な方にご来店いただいています。

弊社が得意とする磁気シリーズの一つとして磁気ネックレスを開発致しました。

磁気ネックレスといえばスポーティーなもの、メンズライクなものが多く、

着用できるシーンが限られてしまう...もっと普段から使えるようなものがあればいいのに...

それならばドゥッシュドゥッスゥが得意とする「上品でかわいらしい」デザインで磁気ネックレスを作ってみようと、

今回この一粒ビジューCZダイヤ磁気ネックレスにチャレンジ致しました。

マクアケサイトで販売しておりますのでもし気に入って頂ければ応援購入を宜しくお願い致します。

マクアケサイトURL　https://www.makuake.com/project/dessus_d/

（株）ドゥッシュドゥッスゥ　　小山

セラフィック　携帯用トイレ　グッドデザイン賞に

2022年10月 9日

セラフィック株式会社（本社：東京都中央区、代表：廣田雅子）の大小両用携帯用ポリ袋トイレPeePoo(ピープー)が、このたび2022年度グッドデザイン賞(主催：公益財団法人日本デザイン振興会)を受賞しました。大小両用携帯用ポリ袋トイレPeePoo(ピープー)は、3.11震災時のトイレ環境課題の改善を目標に、既存の簡易トイレの利便性を高め、持続可能な生産と消費をテーマに人・社会・環境に優しい災害用トイレを開発、緊急時のライススタイル・デザイン提案をおこなった結果、高く評価されました。
当社では今回の受賞を契機に大小両用携帯用ポリ袋トイレPeePoo(ピープー)の販路拡大を図るとともに、災害時におけるトイレ準備の重要性を積極的に発信し、ブランドイメージの向上に務め、持続可能な開発目標(SDGs)の実現へむけて取り組んでまいります。
大小両用携帯用ポリ袋トイレ PeePoo®(ピープー)
【グッドデザイン賞Webサイト】 http://
【使い方VTR】https://youtu.be/cT2qIuRn_pA

カタログ雑誌「通販生活」の冬の大ヒット商品『のどミスト』のご提案

2022年9月30日

カタログ雑誌「通販生活」の冬の大ヒット商品『のどミスト』のご提案

貴社従業員の風邪予防、インフルエンザ対策に福利厚生の一環として、定価の25％引きで特別にご提供します！

本格的な風邪やインフルエンザのシーズンに入る前に、ぜひお申し込みをお待ちしています！

【お申し込み先】

株式会社カタログハウス総務部　青木雅子まで

〒151-0053　東京都渋谷区代々木2-12-2
■TEL：03-5365-2288（10時～17時　土曜日・日曜日除く）
■E-mail：m_aoki@cataloghouse.jp

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