株式会社グッドセレクト

先日新聞に百貨店のネット通販の売上比率で1%未満というところが全体の4割という調査結果が報じられていた。
1%はともかく、ほとんど百貨店再生にネット通販が寄与していないことは私も取材していた。
これは他の小売業がネット売り上げを伸ばしている中で、気になる結果だ。
日本の百貨店は極めて地域密着型だ。
鹿児島の山形屋、熊本鶴屋、大分ときわ、札幌丸井今井、名古屋松阪屋など長く地元の人に愛されてきた。また日本独特の電鉄系百貨店も小田急、京王、阪急、阪神、近鉄など沿線住民を主要顧客にして発展してきた。
だから例えば突然福岡に住んでいる人が小田急百貨店のホームページで買物をすると言うことはまず考えにくい、やはり地元の岩田屋百貨店のほうに愛着があるはずだ。
この購買形態はネット通販の本質と矛盾する。
ネットというのは近場のリアルの店ではなく、極端に言えば世界中から購入できる仕組みだ。現実に日本の百貨店のネット通販はリアルの店でも買おうと思えば買うことができる顧客が店に行かず買っているという利用方法にとどまっている。
今のままでは、ネット通販は百貨店再生の切り札とはならないはずだ。
それでは百貨店の再生策は何か？
それは徹底した日本と地域の文化を商品化することしかないと思う。
衣食住のオリジナリティを商品化することが、店舗の活性化とネットでの新規顧客開拓、そして海外からの観光客の購買喚起につながると思う。
道は険しいがここを掘り下げる以外に道はないと考えるが、いかがだろうか。